円安、物価高、株安と景気後退に伴う様々な環境変化が現れ、今後に対する不透明感も高まっている昨今。企業の採用引き締めやリストラの影響で、ポストコロナの大離職社会の到来を予想する声もあり、従業員が働き続けたいと思う強い組織づくりは重要な経営課題の１つです。
そこで、今回はパルスアイが保有する様々なデータから、従業員の離職率を改善するために、本質的に企業は何に取り組んでいくべきかを探っていきたいと思います。
従業員の退職につながる影響度の大きい13因子
従業員が会社を辞める理由は様々ですが、データを統計的に分析すれば、どのような要素が社員の退職につながりやすいかの傾向は把握できるはずです。そこで、パルスアイが過去に収集したアンケート調査の結果を用いて、退職意向につながりやすい項目は何か分析してみました。
2021年2月に実施した調査(n=543)で、いわゆるサラリーマンに対して現在勤めたいる会社の離職意向を質問したところ、5割弱が辞めたい（転職したい）と少し（強く）思っているという回答結果になりました。
次に、パルスアイで調査している26項目の満足度と従業員の離職意向の質問結果を用いて、それぞれの項目の相関係数を調べました。
