市場の急激な変化によって企業間の生き残りも熾烈を極めています。そのためには従業員エンゲージメントを高めて退職率を低減し、優秀な社員を確保しなければなりません。しかしながら、社員と会社が同じ方向性を持っているのか把握できていない経営者や人事担当者も少なくないでしょう。
そこで活用したいのが、従業員一人ひとりの問題点を抽出して現状を明確化してくれる組織診断ツールです。ここでは組織診断ツールの内容やメリット、サービスの比較などを解説していきます。
組織診断ツールとは
組織診断ツールとは、アンケートなどを活用して組織に属する従業員や会社全体が抱える問題点を見える化し、その課題を改善するツールのことを指します。組織診断ツールを導入する上で、従業員の悩みや秘めている意見を明確化して、働きやすい職場作りを実現することが可能です。
職率を低減させたい企業に効果
少子高齢化社会へと突入することで、ますます人材の確保が難しくなっていきます。従業員としても、職場の悩みに対して一向に改善が見られない企業を見限り、転職先を模索することは珍しくありません。人手不足に悩む同業他社はいくらでもみられるからです。
しかし、組織診断ツールを導入すれば従業員が抱える課題に対して明確な対策を講じやすく、やりがいも感じられるようになっていきます。
これによって社員の退職率の低下や業務改善による生産性の向上といった従業員と企業の双方にメリットが生まれることが期待されます。
従業員と企業が同じベクトルを向ける
スマホの爆発的普及や新型コロナウイルスの影響など、激変する市場の変化に即時対応するためには、企業と従業員が常に同じベクトルを向く必要があります。そのためにも優秀な人材の確保や流出阻止、適切な育成方法が企業の生き残りにとても重要といえるでしょう。
従業員の不満や悩みを組織全体で改善したい場合、組織診断ツールのような調査を自社独自で立ち上げることは、かなりの労力を要することといえます。だからといって、組織診断ツールをよく理解せずに導入してしまうと、自社に最適なツールを見誤ることにもつながりかねません。
さまざまな組織診断ツールを比較してもそれぞれメリットがあるものです。しかし、経営者や人事担当者には、自社が抱える問題点に沿ったツールを選択することが求められます。
織診断ツールを活用した流れ
組織診断ツールを活用する場合の流れをみていきましょう。
1. 調査項目の選定とアンケートの実施
まずは何を調査するのかを決めておき、組織運営に重点を置くのか、退職率を防ぐのかなど、分析項目を分ける必要があります。基本的にパッケージとして分析項目が備わっていますが、カスタマイズできる組織診断ツールもあります。
次にアンケートを実施して従業員に回答をもらいます。アンケートはパソコンやスマホでの回答が可能です。ツールを運営している企業が収集したデータベースから、厳選された設問内容が構築されており、企業側が考える必要もありません。
2. データの分析と確認
回答後のデータはAIを駆使して自動的に分析を行います。分析されたデータは数値やグラフで表示され、従業員が抱える課題が組織上の問題点として見える化されます。退職リスクの高い従業員やエンゲージメントが低い部署はどこなのかといった現状を把握可能です。
また、先月の比較もできますので退職リスクが下がった従業員や組織的なスコアが下がってきた部署なども確認できます。
3.問題点の対策を講じる
データの分析結果を確認して本格的な対策を講じていきます。従業員が個別のコメントを残せるアンケートの場合は、具体的な対策を行いやすいでしょう。もちろん、今回の対策でどのように改善されたのかしっかりと精査していき、次のアンケートで結果を確認して今後同様のケースが出てきた場合のモデルとすることもできます。
組織診断ツールのメリット
組織診断ツールを導入するにしても、何ができるのか分からないことにはより良い改善結果につながらない可能性もあります。次に組織診断ツールにはどのようなメリットがあるのか、一つずつみていきましょう。
データの蓄積にも最適な役割
組織診断ツールには毎日・毎月・毎年というように、膨大なデータを集約していきます。これによって過去との比較が容易になります。また、単に比較するにしても、数値やグラフで表示されるので、見比べやすいのが特徴的です。
今後何か問題が起きたときにも、過去にどのように改善を実施して解決したのか振り返りやすく、課題解決へ向けて迅速な行動が可能となります。
アンケート結果のデータは常に更新されていくので、自社で管理すると膨大な量となりサーバーを圧迫しますが、クラウドサービスの組織診断ツールでは管理もしやすくなります。
課題となる問題点を見える化
組織診断ツールでは従業員一人ひとりの現状を把握することができます。たとえば従業員が現状の体制では解決できない問題を抱えている場合であっても、企業側はその悩みや課題を把握してすぐにアプローチを実行可能です。
調査対象が従業員と組織全体で異なる場合でも、企業として課題となる問題点を見える化できるのは組織体制として大きなプラスとなるのは間違いありません。
また、経営陣が組織状態を共有しやすく、今まで分からなかった他の部門・部署の情報や課題点を横のつながりでスピーディーに対策案を講じやすくなるのも特徴的です。
人材の育成プランが立てやすい
組織診断ツールを活用することで人材育成プランも立てやすくなります。経営者や人事担当者は現場から離れて仕事をしているものです。すべての従業員が「最適な持ち場で作業できているのか」というのはなかなか分かりづらいといえるでしょう。
組織診断ツールは従業員の得意分野や苦手分野も抽出してくれますので、最適な人員転換や人員配置が可能となります。結果的に従業員が力を出しやすい環境へと導くことができますので、組織力が活性化されるといえます。
さらに、問題解決をしっかりと講じることができますので、マネジメント能力を備える人材も育成しやすくなり、将来的な経営人材の育成にもつなげることが可能といえるでしょう。
組織診断ツールは従業員の抱える問題点を解決し、組織の状態をより良くするためのものですから、従業員にとって働きやすい職場になります。企業が目指すべき理想と同じ方向性で働けるとやりがいもでてくることでしょう。
従業員エンゲージメントも上がりやすい
従業員エンゲージメントが高まれば、自分が会社に貢献できていると思える環境が広がります。こうなれば「もっといいモノを作りたい」「このサービスをさらに改善したい」といった前向きな考えを持つようになり、一人ひとりの意識が高まります。
自然と職場の活性化にも期待が持てるようになります。
モチベーション向上で退職率を下げる
組織診断ツールは従来では判断しづらい従業員の不満をグラフや数値化することで、退職リスクのある従業員を事前に把握可能です。退職率の高い職場では、該当従業員だけでなく、退職予備軍のような従業員が他にも蔓延していることがあります。
一人が辞めるとすぐに人員が補充されるわけでもなく、周囲の社員に対して仕事量が増えてしまいがちです。「自分も辞めようかな」という考えが広まって離職者が後に続いてしまいます。
このように仕事環境や組織に対する改善が一向に見られないことで、仕事へのモチベーションが維持できなくなり、離職につながっていきます。多くの上司や人事担当者は「まさかあの人が辞めるなんて」と急に思い立ったように考えがちです。ただ、モチベーションの低下で退職する人というのは、普段からの不満が積み重なって退職という決断をしてしまいます。
組織診断ツールでは従業員のコンディションを把握し、退職リスクがありそうな人に対して面談や配置転換など、何かアクションを起こして環境を変えてあげることが可能です。退職率の低い職場は従業員からの意見が出やすく、仕事のやりがいも感じられるので、先述した従業員エンゲージメントも高まるでしょう。
業績向上につながる
目まぐるしく変化する市場のニーズに即時対応するためにも、企業側は自社の強みや弱みをよく理解して状況に応じた判断をしていかなければなりません。組織診断ツールを活用することで、自社の強みや部門別の現状と課題を把握できます。
組織診断ツールによるデータを駆使し、課題となる問題点を解決していけば、退職率が減少して優秀な人材を確保・育成し、従業員エンゲージメントを高めていけます。自然とモチベーションが上がっていきますから、結果的に企業の業績向上にもつながっていくことでしょう。
人事面の引継ぎも楽
新規プロジェクトの立ち上げに伴う社内異動などで人事担当者が入れ替わる場合、従来だと一から従業員に対してアプローチしなければならず、労力が必要といえました。これはアンケートを実施して組織への「従業員エンゲージメントがどの程度あるのか」、「不安点や不満はないか」などをもう一度調査する必要があるからです。
しかし、これだとリサーチされる方の従業員側も「担当者が代わっても相変わらずアンケートや調査ばかりで一向に解決されない」という組織全体への不満が募ってしまいます。これが組織診断ツールだと引継ぎも容易になり、迅速な対応が可能となるので従業員の不満も解消することができます。
人事担当者への引継ぎが容易になるほか、組織診断ツールを活用したことで他の業務へ仕事が回れるようになります。
組織診断ツールの導入前に確認するポイント
メリットを挙げてきましたが、組織診断ツールを導入する前に、どのようなポイントを確認するべきなのか次にみていきましょう。
導入する目的が課題とマッチしているか
まず組織診断ツールで何を調べたいのかを明確にしなければなりません。一度導入した組織診断ツールを使い続ける上で、自社の目的とマッチしているのか検討する必要があります。
導入するツールが自社の課題や問題点に対して整合性がないと、余計なコストばかりが増えて改善が一向に見られない可能性があります。たとえば、「退職率の低減」「売り上げを伸ばす」「従業員エンゲージメントの向上」など、改善したい内容とマッチしたツールを検討していきましょう。
調査対象を絞る
組織診断ツールを使用して調査したいのは、「組織全体（組織サーベイ）」か「個人（個人サーベイ）」に特化するか決めます。組織サーベイを実施するなら、まずは組織のあるべき姿を把握し、問題点とのギャップを組織診断ツールのデータを駆使して明確化していきます。
組織全体を通して数値が活発な部署とそうでない部署との差が見える場合、数値の低い部署のテコ入れが必要ですし、数値が高いほうの部署を目標とすることも可能です。
個人サーベイに特化する場合、退職率の低下だけでなく、人材育成などの施策にもつなげられるツールが好ましくなります。また、人事考課にも参考となるような評価データと連携できれば、人事担当者の負担も軽減することが可能となるでしょう。
パルスサーベイで社員の負担にならない
従業員の現状を把握するにはアンケート調査が必須です。多くの設問項目があるケースですと、より情報を細かく分析できるので有益となりますが、その分従業員の負担が大きくなります。退職率の高い職場では、設問数が多いとやらされてる感が強くなってしまい、余計に従業員エンゲージメントが低くなってしまう恐れがあります。
多くの設問項目を設ける代わりに、半年から１年のスパンでアンケートを実施するツールの場合、精度の高い現状を把握できる反面、回答者や集計する側も労力が必要です。さらに、すぐに行動に移せないことが多いので、アンケートで不満な点や課題が浮かび上がっても、迅速な対応が難しくなります。
上記のような対応をセンサスサーベイといいますが、より組織全体にとって効果的といえるのが、短期間で繰り返しの調査を実施するパルスサーベイです。
パルスサーベイは1週間から1か月単位という短いスパンで、設問項目も5～10問程度と少なく、従業員や人事担当者の負担も少なくなります。また、短いスパンでの回答になるので、よりリアルな現状を把握することが可能です。
特にアンケートに慣れていない職場では作業が面倒になると真剣に取り合ってくれないケースも懸念されます。少ない項目で分かりやすい設問内容だと、従業員側も回答しやすいともいえるでしょう。
コストは妥当か
組織診断ツールには一人のユーザー当たりや月額料金など、さまざまなプランがあります。従業員数の規模でも変わりますが、全従業員を対象にするのか、限られた部署だけに調査を絞るのかによっても、ユーザー当たりにした方がコスト面を抑えられることにもつながります。
また、どの世代が利用しても使いやすく見やすいツールなのかも重要です。導入後のサポート体制も充実しているツールの方が安心感はあります。無料期間の有無も調べておき、自社に適したツールを探すようにしましょう。 中にはキャンペーンを実施しているツールもあります。
さらに、組織診断ツールを導入する際に、経営者目線になるとどれだけのコストパフォーマンスになるのか重要といえます。どれだけ詳細な調査結果であっても、結果の分析に時間がかかり過ぎてしまうとコスパは悪いと言わざるを得ません。
特に従業員の退職率が高い場合、時間がかかり過ぎてしまうと手遅れになってしまうこともありますし、他の従業員も退職リスクが高まる懸念があります。
従業員エンゲージメントを高める組織診断ツール【パルスアイ】
従業員エンゲージメントを高めて退職率を防ぐといっても、なかなか企業独自の施策では上手くいかず、かといってどの組織診断ツールを活用すればいいのか迷う担当者の方もいることでしょう。
そこでAIを活用した独自のサーベイで組織力を高める「パルスアイ」を紹介していきます。
パルスアイの特徴
パルスアイには主に5つの特徴があります。
1.月に１回のWebアンケートで従業員の本音を把握
従業員へのアンケートはWeb上で可能ですので、本音を回答しやすく、リモートワークが主体でコミュニケーション不足に悩む職場でも従業員の悩みを把握できやすいといえます。
2.従業員への負担を最小限に抑える設問
アンケート自体は月に１回ですし、回答時間も3分から10分程度と従業員への負荷を限りなく低減させています。
3.課題点をスコア化してグラフで見やすく表示
課題となる点をスコア化してグラフで見やすい表示となっており、退職傾向にある従業員数が分かるだけでなく、部署単位で生産性に影響が出そうな項目を瞬時に把握できます。
4.現状分析にAIを活用
AIを活用して精度の高いスコアを実現し、退職傾向がある従業員をアンケートの回答から瞬時に分析して、退職リスクをタイムリーに把握できます。
5.導入と運用はオンラインで楽々
人事担当者や経営者が特に何かをするわけでもなく、設定もすべてオンラインで簡潔に手続き完了します。導入後もスムーズに運用できるのは魅力です。パルスアイは毎月1日にアンケートを配信して、15日に結果が更新されていきます。
パルスアイを活用することで生じるメリット
パルスアイを活用することでどのようなメリットがあるのかみていきましょう。
社員の退職を未然に防げる
毎月のアンケートからAIによって退職リスクが高い従業員を一目で分かるようになります。4つの項目（仕事内容・パフォーマンス・人間関係・健康）から従業員の状態を満足度で評価し、今月の一言で現在抱えている課題や悩みを会社側が問題点として捉えることが可能です。
退職リスクアラートを高・中・低の3つに分け、先月との比較で問題点が解決できたか把握することができます。
組織状態を把握しマネージャー育成につながる
パルスアイでは従業員と組織の課題が把握できるので、効果的な改善を実施することが可能です。グラフやスコアで表示される評価は従業員や組織の状態を判断できるので、組織運営のPDCAを回してマネジメントスキルの向上が期待できます。
部門・部署ごとの状態を把握しやすい
パルスアイでは各部門・部署ごとにスコアを並べて表示できるので、どこの部署で問題が起きているかを把握しやすく、具体的な対策案を実施しやすいメリットがあります。また、課題を抱える部署に対して重点的に改善を行えるので、生産性の向上も見込めます。
パルスアイの利用料金
パルスアイは10名以上の登録者が必要で、月額1人あたり220円（税込）とリーズナブルな料金体制で提供しています。また、配信されたユーザーだけに課金されますから、従業員登録をしても休職・退職して配信されていない従業員に対しては費用が発生しません。
離職率の悩みを抱える中小企業にとっては心強い組織診断ツールといえるでしょう。
他の組織診断ツールの比較７選
組織診断ツールを初めて導入する企業の場合、実際に評判のあるツールを参考にしたいものです。次にパルスアイ以外にどのような組織診断ツールがあるのか紹介していきます。
ゲッポウ（Geppo）
リクルートとサイバーエージェントによる新規事業開発で誕生したヒューマンキャピタルテクノロジーが運営しています。毎月3問の項目をゲッポウによってデータが集約され、変化を適切に捉えてリアルタイムな情報把握が可能です。
従業員の負荷が少なく、それでいて一人一人のコンディションを数値で分析して明確化してくれます。ゲッポウは個人サーベイと組織サーベイをセットで提供し、従業員数が25人以下の場合は20,000円から利用できます。
また、ゲッポウには3問の設問事項以外にフリーコメント機能があり、アンケート回答の補足などの従業員の声を届けてくれます。人材紹介の大手であるリクルート社で使われている組織診断をベースにしていますので、使いやすさと見やすさを実感できるようになっているのも特徴といえるでしょう。
ラフールサーベイ
テレワーク導入後のメンタル的な不安な面、コミュニケーションが取りづらいといった、仕事の満足度や人間関係、健康面に関する情報を瞬時に分析し、見える化を実現しています。
約3,000社の18万人以上にも及ぶメンタルヘルスデータを元に、組織と従業員の課題を解決する組織診断ツールです。産業医や臨床心理士、精神科医などの知見も取り入れ、さまざまな調査項目を多角的に分析しています。
調査項目の分析結果から15万通りもある自動でアドバイスする機能も付いており、対策案が実施しやすいのも特徴的です。ラフールサーベイでは従業員自らが回答結果を閲覧できますので、迅速な対応が可能となっており、このことからも人事担当者の負担も軽減できます。自ら確認することで、これまで分からなかった新しい気付きもあり、やりがいも新たに生まれてくることが期待できます。
19問のショートサーベイと144問のディープサーベイといった2通りのサーベイを用意しており、用途に合わせて使い分けることができます。点数やランク表示で分かりやすく、使いやすくなっています。
ラフールサーベイは初期費用に100,000円、従業員の登録数に応じて月額一人当たり400円と導入しやすい料金耐性といえるでしょう。
ミツカリ
従業員と組織の相性を可視化するミツカリでは、互いのミスマッチを防ぎ従業員の早期退職率を改善する効果があります。目に見えづらい上司や職場の人間関係の相性が数値で表示されます。
上司からの指示一つでも受け取り方次第でモチベーションが変わるように、従業員の性格と職場がミスマッチしていないか調査可能です。相性があまり良い結果になっていない場合、社内での適正な人材配置にも活用できます。
また、ミツカリでは既存の従業員に対してだけでなく、採用試験時の複数面接官による採用基準の統一も容易に行えます。入社後にミスマッチが起きないように、面接での質問すべき内容が提示されるのでどの面接官が対応しても認識のズレがなくなり、面接が組織的にスムーズとなります。
ミツカリは無料トライアルを30日間実施しており、この時に使用したアカウントは継続で利用可能です。さらに社員数の規模で料金が変わり、100人以下だと月30,000円、200人以下では60,000円となります。採用試験の応募者は一人あたり2,000円ですので、ミツカリはリーズナブルな料金耐性といえるでしょう。
wevox
AIによってわずか3分の即時分析を行い、従業員エンゲージメントの向上を図る組織診断ツールです。多角的視点から解析し、マネジメント支援や退職率の改善、生産性の向上を担います。
エンゲージメントの専門的なチームが設問を手掛け、企業側が考える必要もありません。豊富な調査実績から同業他社との比較も容易で、企業と従業員の課題をリアルタイムで把握し、変化点など注目する項目を自動的に検出してくれます。ただ調査分析して見える化するだけでなく、改善内容も提示してくれるツールです。
Wevoxは1か月の無料期間があり、利用料金も1人あたり300円と従業員数によって最低人数などの制約がありません。組織診断ツールとして初期費用やシステム構築費用がかからないのも特徴的です。
モチベーションクラウド
モチベーションクラウドは8,700社230万人以上にも及ぶ国内最大級の豊富なデータベースを駆使して、組織状態を可視化するエンゲージメントサーベイの組織診断ツールです。
約130問で20分程度の設問内容で、従業員が抱える問題点を明確にし、アクションプランに応じて自動的にコメントする機能も擁しています。さらに組織診断するだけでなく、豊富な実績を持ったコンサルタントが従業員エンゲージメントの向上をサポートしてくれます。
また、モチベーションクラウドでは定期的に組織診断に関するオンラインセミナーを無料で開催しています。料金は問い合わせになりますが、プランごとに初期費用と月額料金が異なります。
Visual（ビジュアル）
Visualでは従業員ごとのエンゲージメントを可視化し、どれだけ離職傾向があって組織への貢献度が高いのかを診断して定着率向上をサポートします。Visualではデータを可視化するだけでなく、具体的な改善案をパターン化して用意し、適切な人事改善案を実施することが可能です。
Visualは「エンゲージメント」「eNPS（従業員ロイヤルティ）」「退職率予測」を測定でき、全体的な定着率を上げるだけでなく、生産性向上の指標を把握できる組織診断ツールです。
Visualの利用料金は一人当たり400円となっており、チームや部署単位での契約が可能です。12か月契約で月50,000円、24か月契約で月45,000円、36か月契約で月40,000円となっています。
リアルワン
リアルワンでは目的によって「従業員満足度調査」「エンゲージメント」「360度評価」の3つの分析方法を採用しています。
「従業員満足度調査」では退職率を軽減させて働きやすい職場への改善課題が浮き彫りになり、「エンゲージメント」では従業員と企業の結びつきを分析し、個人だけでなく組織全体で成長できる関係を構築してチームの生産性向上を図ります。「360度評価」は多角的な視点で従業員を捉えることができるので、多くの気付きや情報を得られて、モチベーションを向上させる効果が見込めます。
リアルワンの料金体系は問い合わせが必要です。
まとめ
ここまで組織診断ツールの特徴や必要性を説明してきました。少子高齢化社会に伴って市場の激変するニーズに柔軟な対応が求められ、優秀な人材の確保や育成は実際に急務といえます。組織診断ツールを導入することは、退職率を抑えて人材を育成するツールだけでなく、従業員エンゲージメントを高めて業績を向上させていく効果が期待できます。
組織診断ツールはさまざまな種類のものがあり、それぞれ特徴もあるので自社の目的に沿ったツールを選択しないと大きな効果を見込めません。
そこで、従業員エンゲージメントを高めて退職率を低減するメリットが大きい「パルスアイ」を導入することで、よりよい人材の確保と同時に生産性の向上が図れるでしょう。