従業員満足度調査ツールの選び方のポイントとおすすめのツール7選

企業組織を円滑に運営し、ビジネスを発展させていくためには、従業員との信頼関係が不可欠。従業員とよい関係が構築されていなければ、生産性の低下や離職率の増加などさまざまな問題の原因となります。

従業員とよい信頼関係が築けているかを確認するうえでは、従業員満足度調査をおこなうのがおすすめ。自前ですべて準備するとなると手間がかかるので、従業員満足度調査ツールをうまく活用するとよいでしょう。

この記事では従業員満足度調査や調査ツールの選び方のポイント、そして後半ではおすすめの調査ツールを紹介します。自社で従業員満足度調査を実践するときの参考にしてください。

従業員満足度調査とは?

まずは、従業員満足度調査をおこなう目的や、ツールを活用する重要性を解説します。まだ、自社で従業員満足度調査をおこなっていない方は、ぜひ導入を検討するとよいでしょう。

従業員満足度調査の目的

従業員満足度調査の目的は主に次の4点です。企業が発展していくうえで大きな影響をおよぼすものであるため、昨今多くの企業で積極的に導入されています。

• 離職率の抑制や生産性の向上
• 人事制度や労働環境の整備
• エンゲージメントの強化
• 業績や企業の評価向上

従業員も人間である以上、労働環境が快適で、仕事にやりがいが持てるなど、高い満足度を得られる職場で働きたいと考えるのは自然なことです。そのため、従業員の満足度を高く保つことで、人材の流出を抑制することができます。また、快適な職場では従業員それぞれが本来の能力を存分に発揮してくれるため、生産性の向上にもつながるのです。

企業経営を円滑に運営するうえでは、経営者は自社の人事制度や労働環境の改善を図っていくことが重要です。改善すべき課題点をあきらかにするためには、従業員が満足しているポイント、不満に思っているポイントを満足度調査を通じて把握する必要があるでしょう。

3点目はエンゲージメントの強化。企業と従業員間の信頼関係を構築するうえでは、従業員の満足度の醸成が不可欠。従業員満足度調査をもとに従業員が満足して働ける職場を構築することが、中長期的なエンゲージメントの強化につながります。

以上に挙げたポイントは、まず企業の短期的な業績に影響します。労働生産性が高まれば、それだけで企業業績の改善につながるからです。また中長期的には投資家や顧客などをはじめとしたステークホルダーの評価向上にもつながります。

現代では従業員とのエンゲージメントや労働環境などを厳しく評価するステークホルダーが増えているため、企業経営を長期にわたって安定的に継続していくためにも、従業員の満足度向上は不可欠なのです。

従業員満足度調査ツールの重要性

企業経営において重要性が高まっている従業員満足度調査ですが、企業自身の本業が組織関連コンサルやアンケートや調査を専門としているなど、専門性をもつ企業でない限り、自社でいちから準備のうえ調査を実施するのは困難でしょう。

多くの企業にとって、次の点に関するノウハウがなく、調査の準備に大きな負担がかかると考えられます。

• 調査方法は？（アンケート・インタビューなど）
• 調査対象者は？（全従業員を調査、サンプル調査など）
• どのような質問を投げかければ満足度が的確に把握できるか？
• どのように集計すべきか？

企業によっては自前でこれらの論点を解決させるのが困難なため、コンサルファームなどに依頼するケースも少なくないようですが、この場合はコンサルフィーが企業にとって負担となるなどの新たな課題が発生します。

そこで、適度なコストで効率的かつ的確な調査をおこなうために、従業員満足度調査ツールを活用するのがおすすめ。現在ではさまざまなツールが開発、運営されているため、自社に合ったツールを選んで、取り入れていくとよいでしょう。

従業員満足度調査の方法

自社に適した従業員満足度調査ツールを選ぶ前に、まずは基本的な調査の方法を把握しておく必要があるでしょう。ここでは、一般的に調査がどのようにおこなわれ、またどのようなデータを計測していけばいいのかを紹介します。

従業員満足度において重要な5つの要素を計測する

従業員満足度調査で主に測定される要素は次の5つ。これらの要素が満足度を形成しているというのが、一般的な従業員満足度の考え方となります。

• 企業理念やビジョンへの共感
• 職場環境に対する満足感
• 仕事内容や企業成長度合いへの納得感
• 健全な人間関係の構築
• 社会貢献度の実感

それぞれ詳しく紹介していきます。

企業理念やビジョンへの共感

企業が掲げる理念やビジョンが従業員にとって共感できるものであれば、従業員は組織の一員としてミッションをこなすことにやりがいを感じます。また、理念やビジョンの達成に近づいていると実感できれば、それだけ高い満足度を得ることが可能。従業員による企業理念やビジョンに対する共感の強さは、従業員満足度において重要な要素なのです。

もし充分な共感をえていないとわかった場合には、早急に企業理念やビジョンに対する施策が必要になります。そもそもの企業理念やビジョンをより共感が得られるものに変えていくか、もしくは従業員への伝達方法を工夫するのが望ましいといえるでしょう。

職場環境に対する満足感

従業員が多くの時間をすごす職場の環境は、当然ながら満足度と密接にかかわりあいます。ここでいう職場環境は、オフィスの設備、機能などのハード面だけでなく、組織構造、上司やビジネス上の関係者、人事制度などのソフト面も考慮することが大切です。

職場環境が悪ければ従業員がストレスをため込んでしまい、離職や生産性の低下につながります。より悪い例ではパワハラやうつ病の増加など深刻な労働問題に発展するリスクも。職場環境に対する満足度が不充分なときは、ストレスを与えている原因をつきとめ、改善を図りましょう。

仕事内容や成長度合いへの納得感

従業員はそれぞれ自分の仕事内容に対する意向やキャリアビジョンを持って働いています。従業員が自分の意向に沿った仕事をできる環境で、またビジョンに向かって成長していると実感できれば、従業員の満足度は向上するでしょう。

逆に、仕事の内容の不一致や、成長を実感できない仕事が長期化すれば、従業員のモチベーション低下につながります。全ての従業員の要望を100％かなえるのは困難でも、従業員それぞれの意向を可能な限り反映し、一人一人が納得感を持って働ける組織づくりを目指すことが大切です。

健全な人間関係の構築

内閣府がおこなった調査によると、人間関係の悪化は離職理由の上位に位置します。裏を返せば、従業員が満足して長期間働いていくうえでは、良好な人間関係を構築しやすい職場づくりが重要です。

企業全体の風通しを良くする、サークルのような、従業員間の健全で自由な交流を促進する仕組みを作る、臨機応変にメンタルケアをできる制度やチームをつくるなど、ビジネスに直結する部分以外でも、さまざまな工夫が必要となります。

社会貢献度の実感

従業員は基本的に自分の仕事が社会をよりよくするものであってほしいと考えています。したがって、仕事が社会的意義の大きいものであると実感できれば、従業員の満足度は高まるでしょう。

大きな組織になり部署ごとの機能が細分化されると、中には社会への貢献を実感しにくい業務内容の部署も出てくるでしょう。そうした部署に属する従業員でも社会への貢献性の高さを実感できるよう、企業文化の醸成や、業務の目的の明確化などが重要になります。

アンケートとヒアリングにておこなわれるのが一般的

従業員満足度調査はアンケートや面談によるヒアリングにておこなわれるのが一般的です。従業員の意向を吸い上げるうえでは、やはり従業員の「意見」を計測できる仕組みが有効であることから、これら二つの方法が取り入れられています。

アンケートはこの後紹介する調査ツールを取り入れれば、大きな組織でも全従業員に回答してもらい、それを集計することは可能です。また、選択式の設問と、自由回答式の設問をうまく組み合わせることで、定量的データと定性的な意見をともに吸い上げることができます。

一方、よりリアルな意見や不満などを聞くためには、インタビューをおこなうのも一案です。大きな組織になると、一部従業員によるサンプル調査にせざるを得ない場合も多いですが、近年はWeb面談の代行が調査ツールの機能の中に組み込まれているものもあるので、以前と比較すると、大きなリソースを使うことなく効率的なヒアリングが可能です。

企業の規模や調査の目的及び内容によって、これらの手法から適切なものを選んだり、うまく組み合わせたりして調査がおこなわれるのが一般的です。

従業員満足度調査ツールの選び方

現在では、多様な従業員満足度調査ツールが存在します。自社に適したツールを選び出すためには、従業員満足度調査の機能を備えたツールのタイプとツール選びにおいて着眼すべきポイントを把握しておくことが大切です。

従業員満足度調査に活用できるツールのタイプ

従業員満足度調査ができるツールには大きく次の3タイプがあります。

• 総合的な組織・人事ツールの機能として満足度調査ができるツール
• 満足度調査に特化したツール
• アンケート・ヒアリングをおこなうためのツールの応用

例えば、単に従業員満足度調査にとどまらず、離職の防止や組織の効率化、人材配置の適正化などより大きな企業経営に関連する課題に取り組むときには、総合的な組織・人事ツールが適しています。

従業員満足度調査に特化したい、もしくは機能は限定的でいいので調査を通じて発生するコストを抑えたいという場合には、従業員満足度調査に特化したツールがよいでしょう。

より従業員の生の声を確認するために、広範なヒアリングの実施も検討している場合や、マーケティングにおける消費者調査など、従業員満足度調査以外のアンケートも頻繁におこなう場合などには、アンケート・ヒアリングツールを応用するのが有効です。

以上のように、絶対的な優先順位があるわけではなく、ツールを導入して解決したい課題の範囲やかけられるコスト、検討している調査方法などを踏まえて適したツールを選んでいきましょう。

従業員満足度調査ツールを選ぶうえでのポイント

自社に適した従業員満足度調査ツールを選ぶ際には次の4つのポイントに着目して、自社に適したものを選んでいくのがおすすめです。

• コスト
• 導入の手間
• 回答率を高める仕組み
• データ活用のしやすさ

ここから順番に詳しく解説していきます。

コスト

従業員満足度調査ツールは複雑な仕組みと膨大なデータ処理能力をもつものがおおいため、有料のツールがほとんどです。

例えば次のように、料金体系がツールによってばらばらなので、自社の調査の内容や方法を踏まえて、コスト優位なツールを選びましょう。

• 調査1式で固定料金（数十万円程度など）
• 従業員1人当たり/月額の料金（月額数百円/人など）
• 調査方法により料金が変動するケース（インタビューは1人当たり数万円など）
• アンケート１設問当たりで料金が変動（1問数百円など）
• お問い合わせによりツール運営企業との調整により料金が決まるもの

なお、コストに目が行き過ぎて、組織改善につながるデータを集められなければ本末転倒なので、機能性も踏まえながらコストを比較することが大切です。

導入の手間

たとえ従業員満足度調査ツールを活用したとしても、アンケートやインタビューの設問内容を準備したり、結果を集計したりするのは一定の手間がかかります。

従業員満足度調査は基本的に定期的におこなうことで、組織を健全な状態に維持できるもの。調査をおこなう部署やチームにとってユーザビリティの高いツールを導入して、スムーズに調査を定例化させていきましょう。

回答率を高める仕組み

調査はできるだけ多くの従業員に回答してもらう必要があります。100％なら最良ですが、アンケート回答は従業員にとっても面倒なものなので、なかなかそうはいきません。

したがって、アンケート内容を必要最低限に絞る、スマートフォンからでも回答できる、回答を促す仕組みがあるなど、回答率を高める工夫が備わっているツールを選ぶのも大切です。

データ活用のしやすさ

従業員満足度調査ツールという以上、ほとんどのツールには従業員から集めた膨大な回答データを集計、分析する機能が備わっています。

ただしその結果、アウトプットのみやすさや、視覚化される資料の切り口などはツールによって異なるので、より使いやすいものを選ぶようにしましょう。

また、ツールによっては、分析結果を踏まえた企業の課題やリコメンドアドバイスの提示、従業員へのメンタルケアなどをおこなう機能を持つものも。こうしたアフターフォローの充実さを踏まえてツールを選ぶのも一つの考え方です。

おすすめの従業員満足度調査ツール7選

従業員満足度調査をおこなうことができるツールは、非常に多岐にわたるため、結局どれを使えばよいか検討がつけられない、という人も少なくありません。ここからは、そういった人のために、おすすめの従業員調査ツールを7つ紹介します。

どれを導入すべきか迷う場合は、こちらのおすすめのツールの中から選ぶとよいでしょう。

PULSE AI（パルスアイ）

• 従業員満足度のほか多様な課題に対応した総合的な組織管理ツール
• 月1回の定例従業員アンケートを実施
• 多面的な視点で分析結果と課題を表示

PULSE AI（パルスアイ）は全般的な組織改善に役立てられるツールで、その中の一機能として従業員満足度調査の機能が備わっています。その他にも経営力や組織文化、エンゲージメントといった多面的な項目の分析が可能。現状の組織の課題や、解決方法を全面的に検討することができるツールです。

PULSE AIを導入すると月に一度定例で従業員にアンケートを実施。定例化することで調査結果をヒストリカルにチェックして傾向の変化を把握することが可能です。

アンケートは3～10分程度と短時間で終了するよう工夫がされているため、月1度でも従業員の負担は最小限に。また、定例化し習慣づけることで回答率を安定させる効果もあります。

集計結果は部署別、トレンド推移などさまざまな切り口で視覚的に把握できます。そこから自分たちで課題を洗い出し解決策につなげることももちろん可能ですが、PULSE AIにはAIが回答結果をもとに現状と課題を自動であきらかにする機能も備わっています。調査活動に不慣れでも、膨大な分析データを簡単に有効活用できるのもPULSE AIの特徴です。

料金は月額制で当月の配信対象者数×税込220円となっています。導入時の作業はすべてオンラインで完結するため、調査を行う担当部署の負担も少なくてすみます。

EX intelligence

• HR Brainのサービスの一環として従業員満足度調査に対応
• それぞれのキャリアに対する課題や離職リスクを具体的に把握できる
• HR Brain社のスペシャリストによるサポートも受けられる

EX Intelligenceは組織・人事のクラウドサービスを提供するHR Brainのサービスの一つ。従業員エクスペリエンスを調査し、課題を抽出、解決策の洗い出しまでをサポートしてくれるツールです。また総合的な組織・人事サービスである強みを生かし、解決策に優先順位をつけたうえで、離職の防止、タレントマネジメントなどさまざまな施策の実行までサポートしてくれます。

従業員満足度調査としては16領域に及ぶ多面的な設問で従業員のエクスペリエンスを把握可能。設問内容は柔軟にカスタマイズでき、実施頻度も自在に設定できるので、適切な頻度で定例化させることもできます。

人材マネジメントに強みをもつサービスらしく、従業員それぞれのキャリアパス、年次、仕事内容などを踏まえた課題や離職リスクを具体的に把握できるのが強みです。

HR Brainではクラウドツールの提供にとどまらず、人事のスペシャリストによるコンサルタントもおこなっています。専門家の支援により、課題の洗い出しや施策の実行を着実に進めることが可能です。

当サービスは問い合わせにより見積もりを取得する必要があるため、料金は非公開となっています。従業員満足度調査にあたるEX Intelligenceのほか、タレントマネジメントサービスであるHR Brainがあります。

Freeasy

• 自由度の高いアンケートツールで従業員満足度調査が可能
• 集計結果を視覚的なアウトプットとして出力してくれる
• 実施人数と設問数で料金が細かく分かれており、小組織では低コストで実施可能

Freeasyはアンケートに特化したツールですが、従業員満足度調査ツールとしても活用可能。消費者調査など多様なアンケートを実施する機会がある企業なら、アンケート全般をこちらのツールでおこなうのもよいでしょう。設問内容などは自由にカスタマイズできるので、自社が調査したい内容を盛り込むことができます。

また、アンケートの添削などのサポートも充実。すでに従業員満足度調査としての活用事例も豊富なので、アンケート作成に不慣れなひとでもスムーズに準備を進められます。

集計結果はすばやくグラフなどを用いて視覚的なアウトプットにまとめることができます。調査結果はマネージャーや経営層などに報告するケースが多いと思いますが、調査を行う現場担当者の負担を経験できるツールです。また作成時のサポートも含めてWeb上で全て完結するので、昨今のリモートワーク環境下でも、調査を実行可能です。

同サービスの基本的な料金体系は実施人数と設問数で切り分けられています。1人1問あたりの回収単価はわずか税抜10円とリーズナブル。小さい組織で調査コストを抑えたい場合にはおすすめです。

料金は最小のケースが50人・1問で500円。その他の料金体系は以下の通り。アンケートに特化したサービスであるため、低価格で実施できるのが魅力です。

Questant

• ネットリサーチ大手のマクロミルによるアンケートツール
• 豊富なテンプレートと質問データベースにより簡単に調査できる
• アンケート結果はリアルタイムで反映され、集計の自由度も高い

Questantは本来はアンケートツールですが、豊富なテンプレートの中には従業員満足度調査に適したテンプレートもあります。ネットリサーチ大手のマクロミルが自社のノウハウをもとに開発したツールであるため、スムーズにアンケートをおこなえるのが特徴です。

アンケート全般に対応したツールのため、従業員満足度調査をはじめ70以上のテンプレート、多数の質問データベースが揃っています。ビジネスの特性上さまざまなアンケートを実施する可能性がある場合は、同サービスを利用してさまざまなアンケートをおこなうのも有効です。

Questantはアンケートを作成したら、メール、QRコード配信、SNSなど企業にとって便利なさまざまなチャネルで配信可能です。また、回答結果はリアルタイムで集計されるため、締め切った瞬間に、すぐに分析結果が判明します。

集計結果のアウトプットの自由度も高く、自社にとって有効な報告書の作成に役立ちます。ビジネスプラン、プレミアムプランを利用すればQuickCrossという独自のクロス集計ソフトを利用して、さらに精緻な分析が可能です。

同サービスは、設問数が少ない無料プランを設定。その他に50,000円のベーシックプラン、150,000円のビジネスプラン、300,000円のプレミアムプランと続きます。

いっと

• 離職対策に強みをもつサービスで従業員満足度調査も実施
• インタビューとアンケートをオールインワンでおこなえるツール
• 離職の改善策の策定に加え効果検証にも対応

いっとは離職リスクの把握や改善策の策定に特化したツールで、離職リスクの把握の一環として従業員満足度調査をおこなうことができます。離職率の高さに課題を感じている企業やキーパーソンの離職を予防したいと考えている企業には適しているツールです。

いっとでは従業員満足度や離職リスクの把握において定量的なデータと定性的な情報の収集の双方が欠かせないと考えています。そのため、Webによるアンケートと1on1インタビューの双方を並行しておこなうのが基本的なスタイルです。両方の調査を組み合わせることで、従業員の満足度や、従業員の離職につながりかねない不満を精緻に調査可能です。

またインタビューについてはアルムナイと呼ばれるOBにも実施。実際に辞めてしまった社員からの本音の把握や、アルムナイの再雇用交渉などに役立てられます。

同サービスはただ情報を収集するだけでなく、分析結果をもとに、離職リスクの観点からみた企業の把握や離職の未然防止などの改善策の策定までおこなってくれます。さらに、実際におこなった対策の効果検証まで対応。離職リスクに関するPDCAサイクルをスムーズに回していけます。

料金は資料請求、お問い合わせにより担当者との打ち合わせを経て決定されるため、一般には非公開となっています。気になる人はまず、資料請求をしてみましょう。

Geppo（ゲッポウ）

• 個人サーベイと組織サーベイの組み合わせによる課題の可視化
• 最低限のアンケートで高い回収率が期待できる
• テレワークのストレスマネジメントにも対応

Geppoは毎月の個人サーベイと、四半期もしくは半期に一度の組織サーベイを並行して実施。従業員それぞれに関する課題と、組織の構造的な課題の双方を明確にすることが可能です。個人・組織双方からアプローチすることで、より広い視点で企業の課題や改善策を検討することができます。

多頻度の個人サーベイは毎月たった3問の質問に答えるだけ。面倒なログインなども不要なため、従業員の負担になりません。また調査の運営者から見れば高い回収率が期待できます。組織に対する課題だけでなく、人間関係や健康などさまざまな課題が明らかになります。

また、導入時のオンボーディングや有料で結果の読み込み、レポート提出などもサポート体制も充実。現場に負担をかけることなく、スムーズに満足度調査をおこなえます。

足元はテレワーク導入への対策にも力を入れています。対面でコミュニケーションをとれないことがマネジメントにおける不安を感じたり、逆に従業員が家にこもることでメンタル面に不調を感じたりするケースも少なくありません。Geppoはこうした場面における従業員のストレスマネジメントにも有効です。

同サービスの最低利用期間は半年で、組織の人数に応じた料金体系となっています。例えば25人以下の場合は20,000円となるなど、小さな組織はそれだけコストが安くなるため、導入しやすいツールです。

リアルワン

• 従業員満足度調査を中心としたツールで信頼のおける調査が可能
• 360度評価やエンゲージメント評価にも対応
• 調査結果を活用した支援サービスも充実

リアルワンは従業員満足度調査に軸足を置いたツールです。専門領域である分、これまでの実績に基づいた的確な調査項目や調査プロセスが構築されています。現場担当者に過度な負担をかけたり、トラブルをおこしたりすることなく、信頼のおける調査結果をもたらすことが可能です。

従業員調査に関連して、360度評価やエンゲージメント評価にも対応。組織運営上の課題を明確にし、対応策の検討に役立てられます。近年、ステークホルダーに重視されている、エンゲージメント向上に直接役立つ調査をおこなえるのもメリットです。

また、一部はオプションになりますが、調査結果を活用するための「サーベイ活用支援」、調査結果を踏まえた人材育成のためのトレーニングプログラムなどのサポートもおこなっています。

さらに、プレミアコースに加入すれば、従業員調査に高い実績を持つリアルワンの専門家によるデータ活用や課題解決策に関するアドバイスもうけられます。

同社は企業の状況に応じてベストな調査方法を提案するため、担当者と調整のうえ費用が決定します。資料請求もよいですが、調査に関するセミナーも実施しているので、合わせて活用するとよいでしょう。

従業員満足度調査をおこなって組織の課題を洗い出そう

離職の予防やエンゲージメントの向上、労働生産性の改善など、従業員の満足度は企業のさまざまな課題に直結します。逐一満足度を把握するために、従業員満足度調査ツールを活用するのがおすすめです。

従業員満足度をおこなえるツールには、総合的な組織・人事ツールのほかアンケートツールや従業員満足度調査に特化したツールなどさまざま存在。コストにも差があるので、費用対効果が最も見込めるツールを選ぶとよいでしょう。

まだ従業員調査をおこなっていない企業は、組織の安定的な運営やビジネスのさらなる発展のために、ぜひ、従業員満足度調査を取り入れてみてください。