パルスアイの特徴の一つとして、退職リスク判定の精度の高さがあります。直近3ヶ月のアンケート結果をAIで解析することで、従業員の退職リスクを高・中・低・なしの4段階で判定します。退職リスク判定の精度は、退職予兆補足率83%という実績がでており、これは実際に退職してしまう従業員の約8割は事前に検知できていたことを意味します。

それでは、実際に退職リスク有りと判定される割合はどれくらいなのでしょうか。パルスアイの導入企業(N=91)を対象に、退職リスクの出現率の平均値を集計してみました。
その結果は、退職リスク：高=4.4%、中=6.1%、低=23.8%、なし=65.7%となりました。つまり、退職リスク有り（=退職リスクが低以上）と判定されるのは、平均して全従業員の約1/3（34.3%）です。

次に気になるのは、パルスアイの導入後、企業は退職リスクを改善できているかどうかです。パルスアイを導入した初月の結果と、その1年後の結果を比較してみました。（N=65）
結果は、パルスアイ導入後1年で、約85%の企業が退職リスクを改善できていました。

退職リスクが改善した企業の改善状況ですが、退職リスク高は5.6%→3.8%に、退職リスク中以上は16.2%→6.4%に、退職リスク低以上は40.1%→32.1%に変化していました。改善幅としては、2〜3割の改善（退職リスク率の減少）という結果です。

結論としては、パルスアイを導入していただくことで、かなり高い確率（約85%）で、従業員の退職リスクを改善できていることが分かりました。これは、退職リスク有りと判定された従業員に対して、企業側で1on1ミーティングなど適切なフォローを行なっており、それが成果につながっているのだと思います。